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中国人には来世を信じる信仰がない。世界民族で唯一の存在だ。無信仰ゆえに人倫に反する道を平気で行なう危険な国家になってきた。人間の遺伝子を組み込んだ11匹のサルを作ったのだ。これらのサルの脳の発達は、人間の特徴に近いという。遺伝子操作の赤ちゃんを誕生させた中国は再び、倫理と科学をめぐる国際論争を巻き起こしている。中国の企みは、「猿軍団」をつくり、AI(人工知能)を使って戦争を始める準備であろう。

 

この中国が、世界覇権を目指して次々と民主主義国へ違法な挑戦を繰り返している。サイバー攻撃によって、他国の知的財産を盗み出す動きを活発化させているのだ。その恐るべき手口を紹介したい。先ず、中国人留学生がどのような役割を与えられているか見ておきたい。

 

『大紀元』(4月1日付け)は、中国人留学生スパイの実態ー元中国外交官」と題する記事を掲載した。

 

駐シドニー中国領事館元外交官・陳用林氏よれば、中国の在外公館(大使館・領事館)は、中国人留学生を操りスパイ活動を行わせ、海外の反体制派活動家を監視し、妨害活動を行っている。2007年6月、大紀元の取材に応じた陳氏は、各国の大使館は、スパイ活動に従事する中国人留学生のすべての必要経費を援助していることを明らかにした。陳氏は2005年5月、家族と亡命を申請し、オーストラリア政府より保護ビザを得た。

 


(1)「中国の在外公館の留学生および留学生団体を操る手法について、陳氏は次のように詳しく説明した。

①留学生が行う各活動にかかる経費を援助する

②留学生が帰国し就職したい場合、本人が海外留学時、海外にいるときも祖国を愛し、共産③党を愛する者であることを証明する在外公館の推薦書を与える

④中国教育部は中国人留学生奨学金を開設し、在外公館の指示で動く中国人留学生の活動費用を与えている

⑤国内の各種公演グループの海外公演を行うときに、招待券を配布し、またはその祝宴パーティーなどに招待する」

 

(2)「情報筋によると、在外中国大使館には、各国にいる中国人留学生親睦会のリーダーをスパイ工作に就かせる専門の担当者がおり、学生によるスパイ工作を画策しているという。いっぽう、経費の援助項目についてはさまざまだが、表向きに公開した活動経費もあれば、学生個人の口座に直接入金することもあるという。また、卒業後、それぞれ滞在する国の主要な学術機関に就職する機会を与えることもある。さらに、中国はここ10年間、米国の多くの大学に対して、膨大な『研究費』を提供しているが、これらの研究プロジェクトに『スパイ』を配置しているという。こうしたスパイは、上述した留学生親睦会の主席リストから選ばれた者であるという」

 

ファーウェイも世界中の有力大学へ研究費を贈っている。米英の大学では以後、受け取らない旨を公表している。映画や小説では「水も漏らさぬスパイ大作戦」という形容詞が使われるが、中国はここまでやって技術窃取に励んできた。

 


『ブルームバーグ』(3月7日付け)は、「中国はスパイ活動の型にもはまらない」と題する記事を掲載した。

 

冷戦前から大学はスパイ活動にとって極めて都合の良い場所だった。西側と旧ソ連の情報機関は自国の大学で直接スパイのリクルート活動をする一方、標的とする相手国で将来的に知識や権力を持つ可能性のある専門家にも近づいていたことが知られている。中国が少なくとも27大学に対して行っていると伝えられた大規模なハッキング作戦は、この型にはまらない。しかも、中国政府のサイバースパイ活動は相当エスカレートしているようだ。

 

(3)「米紙『ウォールストリート・ジャーナル』(WSJ)はアクセンチュア・セキュリティ傘下のアイディフェンスの調査を引用し、米国ではマサチューセッツ工科大学やワシントン大学、ハワイ大学、ペンシルベニア州立大学などが標的となり、そして韓国では三育大学が狙われていると報じた。この調査結果は米サイバーセキュリティー会社ファイア・アイが収集した情報と整合性があるという。そこに共通するのは軍で使われる海事テクノロジーとの絡みだともWSJは指摘した。中国の対外ハッキング活動はすでに何例も確認されており、標的は米海軍のみならずウェスチングハウス・エレクトリックやアルコアなどの企業も含まれる」。

 

今回の米中通商協議では、知的財産権の窃取禁止が大きなテーマになっている。中国が米国の大学・企業・米海軍に仕掛けたサイバー攻撃は、すぐに罰則対象になり関税引上げを科されるとなれば、中国は恐慌を来たすはずだ。中国は「死活問題」であるから、抵抗するに違いない。しかし、世界の自由と民主主義を防衛するためにも、絶対に妥協すべきでない。「スパイ強国」中国を放置することは、人類にとって自殺行為である。