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中国における韓国の影が薄くなっているという。サムスンのスマホも現代自のカーも、中国富裕層の憧れの商品でなくなった。これが象徴するように北京在住の韓国人は、最盛期に10万人はいたが、いまは2万人程度に減ってしまったという。

 

ひと頃は、韓国が中国経済の「兄貴分」として羽振りも良かった。それが、THAAD(超高高度ミサイル網)問題で、中国の報復に合って凋落の一途を辿っている。これを反映するように、北京中心街にあった韓国料理店が姿を消し、代わって日本料理店が一躍、人気の座にあるという。日本料理店は、ヘルシーで見た目の美しさなど、最近の訪日観光客の増加も手伝い、相次いで出店しているという。

 

『中央日報』(8月9日付は)、「中国にはもはや韓国はない、北京の都心、消える韓国料理店」と題する記事を掲載した

 

(1)「北京の韓国料理屋は単なるレストランではない。韓中の文化交流が行われる最も重要な場所だ。中国の知識人、季羨林氏は生前「中国人が日本で韓国料理を食べるのも韓中文化交流」と述べた。酒とお茶を網羅した食べ物に一国の文化が濃縮されているからだ。中国人との交流に食卓以上のものはないことは周知の事実だ。北京の中心部から韓国料理屋が消えたのは韓中交流の主な舞台が消滅したのも同然だ。一方、最近雨後の筍のごとく増えているのが日本料理屋だ」

 

韓国料理店が、北京中心街から消えてしまったという。需要が少ないからだが、韓国への関心が薄れている結果だ。日本料理店は、雨後の竹の子のように増えているという。日本への中国人旅行者が増えている影響もあろうが、最近の日中友好ムードが支えている。

 

(2)「THAAD報復がもたらした傷は広く深く、そして現在進行形だ。韓国行きの団体観光はまだ規制されている。中国人が海外旅行に行く際に最も多く利用するオンライン旅行代理店がC-Trip(携程)だ。C-Tripに電話したところ、韓国団体観光商品は存在しない。(韓国へは)個人旅行を勧められた。航空券やホテルの予約サービスは提供するが、それ以外は個人的に手配しろと言う。このような場合、韓国語ができない中国人が韓国旅行に行こうと思うだろうか。それでも昨年訪韓中国人が479万人に達したということが、むしろ驚きだ。韓国に対する中国の需要はまだ大きいという傍証だ。もちろんTHAAD報復が本格化する前の2016年の826万には大きく及ばないが」

 

中国の有名なオンライン旅行代理店C-Trip(携程)には、韓国向け団体旅行商品が販売されていないという。THAAD配備に対する中国の怒りを示している。これは、完全な韓国への言いがかりであるが、抗議をしないのだ。日本に対しては、不買運動を始める騒ぎだが、こと中国が相手となると、このように掌を返したような「恭順姿勢」である。同じ国とは思えない態度の変わり方である。

 

(3)「中国内の韓国の存在感はなぜそれほど小さくなったのだろうか。最も重要な理由としてTHAAD配備に対する習近平国家主席の不満がある。習主席が韓国を疎ましく考える立場だから、その下のすべての人々が韓国によそよそしく接するのだ。事情がなかなか良くなる兆しが見えないということが一層心配だ」
 
習氏に睨まれた韓国は、小さく丸まって難を避けている。日本に対しては、ご覧の通りの姿勢だ。文氏は、「日本に二度と負けない」とふんぞり返っている。韓国から見た日本は、「与しやすい」のだろう。