勝又壽良のワールドビュー

好評を頂いている「勝又壽良の経済時評」の姉妹版。勝又壽良が日々の世界経済ニュースをより平易に、かつ鋭くタイムリーに解説します。中国、韓国、日本、米国など世界の経済時評を、時宜に合わせ取り上げます。

    カテゴリ: 世界経済

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    世界で頻発する異常気象は、二酸化炭素の排出が原因とされる。その抑制に向けて、世界の科学界が必至で研究に取り組んでいるが、日本の研究者二人の努力で大きな成果が上がりリードしている。東京大学の藤田誠卓越教授と京都大学の北川進特別教授である。お二人の研究の生み出した新素材が、脱炭素のカギを握りノーベル化学賞候補とされている。

     

    どういう素材なのか。微細な穴が無数に開いた金属有機構造体(MOF)は、1グラムにサッカーコート1面分の表面積があり、狙った物質をとじ込められるというもの。1グラムの物質に、サッカーコート1面分の表面積があると聞いただけで、科学に素人な者には驚きである。果物の鮮度の維持や半導体の製造などで実用化されているが、応用の本命は環境分野だ。二酸化炭素(CO2)の回収や、脱炭素燃料の水素の貯蔵に利用しようと世界中で研究が進んでいる。日本との関わりの強い分野である。

     


    『日本経済新聞』(9月28日付)は、「
    CO2『新素材で回収』、独化学大手や米新興が注目 水素も貯蔵 応用進む」と題する記事を掲載した。

     

    8月、米ノースウエスタン大学発のスタートアップ、ニューマット・テクノロジーズ(イリノイ州)は炭素の排出を「効率よく劇的に減らす分離技術の開発」で住友化学と提携すると発表した。住化が注目したのはニューマット社が持つMOFと呼ばれる素材を設計する技術だ。

     

    (1)「MOFは内部に微細な穴が無数に開いた多孔性材料の一種だ。1グラムあたりサッカーコート1面分に相当する7000平方メートル以上の表面積を持つMOFもあるという。既存の多孔性材料では、冷蔵庫の消臭剤に使われる活性炭や工場で有害物質の吸着などに使うゼオライトがあるが、MOFはより表面積が大きく、大量の物質を効率的にとじ込められる。物質の貯蔵や分離のほか、分子の化学反応を促す「場」としても応用できる」

     

    昔から、家庭で炭を下駄箱に入れておくと臭いを吸収するとして使われている。MOFの原理も、簡単に言えばこういうものだろうか。「活性炭」は、木炭の3~7倍の表面積を持って脱臭剤、浄水、ガス精製に使われている。研究のヒントは、こういうところにあったのだろうか。

     

    (2)「MOFの特長を生かした製品は既に実用化している。世界に先駆けたのは英クイーンズ大学ベルファスト校発のスタートアップ「MOFテクノロジーズ」(北アイルランド)だ。2016年9月に果物の鮮度を維持するMOFを製品化すると発表した。果物が自ら放出し熟成を促すエチレンの働きを止める物質をMOFにとじ込め、販売前に果物が腐るのを防ぐ」

     

    MOFを利用した製品が、身近なところに登場している。

     

    (3)「国内では、日本フッソ工業(堺市)が20年12月、化学プラントで使う金属製タンクの表面を守るコーティングでMOFを実用化した。京都大学発スタートアップのアトミス(京都市)が京大の北川進特別教授の技術を使った材料を提供した。力を入れるのはスタートアップだけではない。独化学大手のBASFは04年から研究を本格的に開始し、気体の分離・貯蔵、水の吸収などに使える多様なMOFを開発してきた」

     

    国の内外でMOFの本格的な研究が始まっている。独のBASFでは、気体の分離・貯蔵、水の吸収など、二酸化炭素吸収につながる開発を始めている。

     

    (4)「応用先の大本命として研究が盛んなのは、温暖化対策など環境分野だ。オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO)は20年10月、MOFを使い、大気中に濃度0.04%しかないCO2を直接回収する「ダイレクト・エア・キャプチャー(DAC)」を安く実現する試験プラントを作ったと論文で発表した。MOFをセ氏80度に熱すると、このわずかなCO2を回収できる」

     

    MOFが、大気中に濃度0.04%しかないCO2を直接回収することに成功した。これは、大きな研究成果である。世界の異常気象解決への貴重な一歩になる可能性を秘めている。

     

    (5)「MOFの産業利用は今後本格化する。中国の調査会社QYリサーチによると、19年に1億4900万ドル(約160億円)だった世界市場の規模は、26年には5.6倍の8億3800万ドル(約920億円)に拡大するという。日本に有力研究者がいることや素材産業の強みを生かし、海外が先陣を切った産業利用で巻き返しを図る必要がある」

     

    MOFが今後、大きな市場規模に成長する見込みという。日本発祥の技術であり、有力素材メーカーのひしめき合う日本が、世界をリードして欲しいものである。

     

    (6)「世界各国で「カーボンゼロ」がキーワードになっている。関西でも脱炭素に関連する研究や実証実験などが盛んだ。大学や素材・機械産業が集積するメリットを生かし、「厄介者」である二酸化炭素(CO2)の分離技術など具体的な成果を積み重ねられれば、2025年の国際博覧会(大阪・関西万博)で世界に誇る展示になり得る」

     

    2025年の関西万博は、MOFが有力展示物になる条件を備えている。リチウムイオン電池、全固体電池も日本発の技術である。これにMOFが加われば、日本が脱炭素技術「三冠王」に輝く。ノーベル化学賞に輝いて貰いたい。

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    EV(電気自動車)が、新規参入で戦国時代である。スマホの大手受託生産企業の鴻海(ホンハイ)は、スマホ受託生産方針を使ってEV進出方針が明らかにした。自動車は、ただ動けば良いのではない。購買者からは、乗り心地・安全性・外観デザインなど厳しい要件が突きつけられている。その点で、高い顧客満足度を選られるだろうか。

     米アップルも、EV参入を検討し、車業界で開発や生産を分担する「水平分業」の機運が高まっている。注目されるのが車の開発・生産受託の世界大手であるマグナ・シュタイヤー(オーストリア)の存在だ。同社のフランク・クライン社長は、「マグナは車業界のフォックスコン(台湾・鴻海=ホンハイ=精密工業傘下)になりつつある」と述べた。『日本経済新聞』(3月5日付)が報じた。

     

    アップルのiPhone受託生産は鴻海である。その鴻海が、アップルEVと競合するというまさに「EV戦国時代」である。ソニーEVは、マグナ・シュタイヤーと組んでいる。鴻海EVは、マグナ・シュタイヤーとの競争でもある。

    中国のスマホメーカー、小米科技(シャオミ)が同国の自動車メーカー、長城汽車の国内工場で電気自動車(EV)を生産する計画であることが、事情に詳しい関係者の話で明らかになった。関係者によると、シャオミは長城汽車の工場で自社ブランドのEVを生産するために交渉を進めている。自社製電子製品の大半と同様に大衆向けのEVとする考えという。『ロイター』(3月26日付)が報じた。

     


    『日本経済新聞』(3月26日付)は、「鴻海EV 1200社連携 日本電産など 部品・ソフト大手参加」と題する記事を掲載した。

     

    台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業は25日、参入準備を進める電気自動車(EV)事業で、同社への協力を表明したサプライヤーが1200社超に達したと明らかにした。ソフトウエアや自動車部品の世界大手が名を連ね、日本からは日本電産などが参加する。米アップルのiPhone生産受託で成長した実績があるだけに、部品メーカーなども高い関心を寄せる。

     

    (1)「鴻海は2023年に量産を始め「25~27年にEV市場で世界シェア10%を獲得する」のが当面の目標だ。車メーカーは通常、開発から生産まで一貫して自社で手掛ける。鴻海は、開発と生産の分業が進むスマートフォン型のビジネスモデルを持ち込み、車メーカーが開発した製品の受託生産を狙う。どういう部品やソフトを組み合わせれば効率よくEVを量産できるか、サプライヤーとともに開発を始めており、この枠組みへの参加を表明した企業が25日時点で1200社超になったという」

     

    鴻海は、アップルのiPhone受託生産で発展してきた。今度は、鴻海自身がEVの8割を設計して無料提供し、新規EV参加企業に割安EV生産を実現させるという企業モデルを考案した。生産は、鴻海が担当する。

     


    (2)「EV事業の最高経営責任者(CEO)を務める鄭顕聡氏は、「EV業界で新しいビジネスモデルを志向し、『アンドロイドカー』を造ることを計画している」と力を込める。アンドロイドカーとは何か。それは、米グーグルがスマホメーカーに無償で提供した基本ソフト(OS)「アンドロイド」のビジネスモデルをイメージしたものだ。スマホがまだ世界に普及していない2000年代後半、アンドロイドの登場がスマホ業界を大きく変えた。スマホの頭脳となるアンドロイドが無償で使えるようになったことで新興のスマホメーカーが続々と参入した。後発でもアンドロイドをベースに手軽にスマホ開発ができたためだ。生産も全て鴻海などの受託企業に任せることで投資負担を抑えた。小米(シャオミ)やOPPO(オッポ)など中国勢が代表例だ」

     

    鴻海の考案する企業モデルは、「アンドロイドカー」と呼べるものだ。スマホの普及は、グーグルがOSの「アンドロイド」を無料提供したことに負っている。鴻海は、EVでこの「アンドロイド」方式を採用して「アンドロイドカー」を世に送り出そうという狙いである。ただ、この「アンドロイドカー」は、性能的に抜群のものでなければ採用されないだろう。

     

    (3)「鴻海はEV業界でも、このビジネスモデルを狙う。スマホのアンドロイドに当たる、無償で提供が可能なEV開発プラットフォーム「MIH」を準備中だ。具体的には、車両開発の骨格となるシャシー(車体)の細かい寸法や規格のほか、自動運転などに使う高速通信規格「5G」対応の細かい通信規格など、スペックは鴻海が詳細に決める。これを世界中のEVメーカーに使ってもらおうとの試みだ。関係者によると、鴻海が無償提供するMIHは、車両開発全体の約8割をカバー。各EVメーカーは外観デザインなど残りの2割を自社で開発すればEVが完成するイメージだという。MIHを利用してもらう代わりに、生産は鴻海が全て引き受ける仕組みだ」

     

    鴻海では、この無償である「アンドロイドカー」に該当するEV開発プラットフォーム「MIH」を準備中である。MIHは、車両開発全体の約8割をカバーし、各EVメーカーは外観デザインなど残りの2割を自社で開発すれば、EVが発売できる仕組みである。

     


    (4)「世界では今もEV業界への新規参入が続く。開発に特化し、巨額の投資が必要な工場は持ちたくないファブレスメーカーが大半だ。スマホの大量受託生産ビジネスで鳴らした鴻海はこうした点に目を付けた。MIHの提供で各社の開発負担を軽くできれば今後、スマホ同様に新興メーカーが続々と参入し、EVの普及が一気に弾みが付く可能性は否定できない」

     

    鴻海自体は、確実に利益を出せるシステムだが、性能の同じである「鴻海EV」が世界中で競争する構図となろう。だが、鴻海が自動車生産の経験ゼロである点が引っかかるのだ。EVを余りにも安直に考えていないか、である。

     

     

     

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