習近平は、ヒトラー並みの「夢想家」である。世界のインターネットを中国が支配するという野望を抱いているからだ。これは、2017年のことだが、開いた口が塞がらないほど法外なことを考え出したものである。世界の共通価値観から外れた中国の儒教で、世界統一するというもの。歴史を知らない戯言と言うべきだろう。
『大紀元』(5月5日付)は、「習近平の世界のインターネットを支配する計画 『米国に取って代わる』」
大紀元が最近入手した中国政府の内部文書によると、中国の習近平国家首席は、世界のインターネットを支配し、影響力のある米国に取って代わるよう中国共産党に指示していた。習氏は2017年1月の演説で、「インターネットを支配する力」は「(中国の)国家戦略競争の新たな焦点」だと述べ、中国の野望を阻む「対抗勢力」として米国を名指しした。最終的な目標は、中国共産党が世界のインターネット上のすべてのコンテンツを制御することだ。そうすることで中国共産党は、世界中のコミュニケーションと議論において、習氏の言う「発言力」を発揮できる。
(1)「習氏は、「テクノロジーによるインターネットの支配」というビジョンを明確にし、インターネットのあらゆる部分を完全にコントロールすることを目指している。それにはアプリケーション、コンテンツ、品質、資本、人材が含まれる。彼の発言は、2017年1月4日に北京で開かれた中央インターネット安全・情報化委員会の第4回会議でなされたもので、中国の遼寧省政府が通達した内部文書に詳細に記されている」
習近平は、世界の情報をウソ情報で固めてしまうという「人類反逆」を企てようとしている。正常な人間が考えることでなく、「狂人」とも呼ぶべき恐怖の計画を持っている。
(2)「この文書は、権威主義的なインターネットのモデルを世界中で促進するために、過去数年間の中国の取り組みを明らかにした。また、遼寧省鞍山市政府の内部文書によると、習氏は2016年4月の別の演説で、インターネットを支配する「闘争」において、中国共産党は「消極的防御」から「攻撃と防御」を同時に行えるようになったと自信を持って宣言した」
人類初めての恐ろしい企みである。中国共産党情報で、世界を塗り固めようというのだから、正常な人間が考え付くことではない。病的である。
(3)「「万里のファイアウォール」として知られる、世界で最も広範囲で洗練されたインターネットの検閲・監視システムの構築に成功した今、習氏が率いる中国共産党は国外に目を向けている。中国共産党は、西側諸国が提唱するオープンモデルのインターネットに反する価値を持つ中国版のインターネットを擁護している。それは情報の自由な流れを優先するのではなく、データを検閲し、スパイし、コントロールする能力を国家に与えることに重点を置いている。習氏は、中国は技術、投資、人材などの主要分野で、ライバルの米国に後れを取っていることを認めている」
下線部は、自由な情報を流させるのでなく、共産党がデータを検閲・コントロールするもの。共産主義が、人間の頭脳を洗脳するという「人間改造」を狙っている。
(4)「野望を実現するために、習氏は「インターネットにおける米国との関係をコントロールし」、この領域で米国との「激しい戦争に備える」必要性を強調した。習氏は、中国共産党の目標達成のために米企業を利用すべきだと述べたが、具体的な方法は明らかにしなかった。また、欧州や発展途上国、そして「一帯一路」加盟国との協力を強化し、米国に対する「戦略的対抗均衡」を構築するよう指示した」
世界は2017年時点で、習近平がこういう「頭脳改造」的な悪魔行為に手を染めているとは知らなかった。だが、米国トランプ政権による中国対決は、こういう中国の人倫に反する野望を知っていたのだろうか。知らなかったとしても、中国へ対決したことは絶妙のタイミングであった。
一帯一路は、こういう中国の「頭脳侵略行為」の主要ルートであった。ただ、中国の経済力が今後、落込むので資金的に行き詰まるはずだ。頭脳改造計画は、尻つぼみになるだろう。ただ、油断していると大変な事態を招く。中国のあらゆる計画には一切、乗らないことが防御の道となろう。
(5)「「一帯一路」は、鉄道・海洋・道路のネットワークを通じて欧州、アジア、アフリカ、中東をつなぐために中国が立ち上げた大規模なインフラ投資プロジェクトだ。この計画は、中国が途上国に多額の債務を負わせながら、参加国で中国の政治的・商業的利益を増大させているとして、米国など西側諸国から批判されている。また、「一帯一路」は各国に対し、情報通信技術インフラを含む「デジタル・シルクロード」プロジェクトへの参加を促している。少なくとも16カ国が、同プロジェクトで中国政府との了解覚書に署名した」
米国は、ファーウェイの「5G」導入を止めたが、大きな功績である。バックドアが付けられていることに気付かなかったら、習近平のインターネット乗っ取り計画と合わせて、とんでもない事態へ陥るところであった。


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