ＥＶ（電気自動車）の次世代電池は、全固体電池となる。発火事故ゼロ・走行距離１２００キロ・充電時間１０分というトヨタ自動車の全固体電池開発車は、２８年頃発売予定である。中国は、ＥＶの販売台数が世界一であるが、電池の発火事故や故障などＥＶの品質に大きな問題を抱えている。だが、ＥＶ所有者の９９％は次も購入希望という調査結果がでた。これは、全固体電池で世界トップを切るトヨタにとって、幸先の良いデータである。

『レコードチャイナ』（１１月１日付）は、「中国のEV所有者の９９％が次もＥＶ購入を検討―中国メディア」と題する記事を掲載した。

『第一財経』（１０月３０日付）、中国で電気自動車（ＥＶ）を購入した人の９９％が、買い替えでもＥＶを検討していることが調査によって明らかになったと報じた。

（１）「記事によると、このデータは、グローバルコンサルティング会社のローランド・ベルガーが発表した「２０２５年スマート電動車補給エコシステム指数」報告の中で、今年4〜6月に世界各地の回答者１万２０００人を対象に実施されたアンケート調査結果で示された。ローランド・ベルガーは、中国における電動化に対する幅広い政策支援、自国の巨大企業が主導する成熟したＥＶのエコシステム、そしてテクノロジーを活用した移動手段への国民の高い熱意が調査結果に現れたと評している」

中国は、都市部の充電装置が普及している。ただ、農村分の設置が遅れている。

（２）「報告では、」世界のＥＶ販売浸透率（プラグインハイブリッド車も含む）が、２０２３年の２０％から２４年には２５％へと着実に伸びており、中でも中国は３６％から４９％と大幅に上昇するなど電動化のリーダーであり続けているとされたほか、ＥＶの普及と同時に道路交通の電動化、特に充電インフラの整備においても世界をリードし続けていることが示された」

新車でのＥＶ販売比率は、世界が２４年で２５％である。中国は４９％と世界の２倍である。これは、メーカーと消費者への補助金効果によるものだ。

（３）「欧州市場のＥＶ浸透率はベルギー、英国、ポルトガルなど一部の国でわずかに上昇したものの、フランスやイタリアなど多くの国で停滞または微減していると指摘。特にドイツでは２３年末の純EV購入補助金廃止が影響したことで浸透率が2年連続で低下しているとし、欧州では長期的に見ればＥＶかが進むものの、向こう2〜3年は普及ペースが予測を下回る可能性があるとの見方を示した」

欧州では、長期的に見ればＥＶ化が進むものの、向こう2〜3年は普及ペースが予測を下回る可能性がある。これは、耐久消費財にみられる「キャズム」（溝）現象である。普及率が１６％台で一時的に途切れることを示している。この溝を超せば再び上昇する。そのきっかけは、全固体電池車の登場である。トヨタ自動車は、これに合せて発売する。

（４）「報告はさらに、消費者がＥＶを選択する動機の変化にも注目。依然として「環境への配慮」が主要な動機である一方、アジア太平洋地域や北米市場では「経済性」が上回り始めているとした。また、日常的な利用が進む中で自宅以外での充電機会が増えており、充電行為の約半分は自宅外で行われているとのデータも明らかにしている」

充電機会が、豊富であるかどうもＥＶ普及で大きなカギを握っている。９９％のＥＶ保有者は、買い換え期でもＥＶを選ぶという調査結果がでている。

（５）「充電場所の充実や充電速度の向上に対するニーズが着実かつ急速に高まる中で、中国では政府が公共充電インフラ、特に急速充電器の建設を強力に支援しているため、公共充電速度への不満を持つ純ＥＶユーザーは４０%未満に抑えられていると紹介。中国では２７年末までに全国で１０万台以上の「大電力充電施設」を整備する計画であり、実現すればガソリン車への給油と同じ手軽さで充電ができるようになると説明した」

中国では、２７年末までに全国で１０万台以上の「大電力充電施設」を整備する。実現すれば、ガソリンスタンド並みになるという。