国内石油元売りが異例の手法を使って原油を日本に運んでいる。日本経済新聞は、ホルムズ海峡が実質封鎖された3〜5月に中東産原油を積んで日本へ向かう原油タンカー３３隻の航路を調べたところ、5割の１５隻がマレーシア沖やインド沖で外国船から日本船へと原油を積み替えていたことが分かった。

『日本経済新聞　電子版』（５月１６日付）は、「中東産原油、異例の調達手法で日本に　タンカーの5割が洋上受け取り」と題する記事を掲載した。

日本船がアジアの海域で原油を船舶間で受け取るのは、中東の危険海域の航行を避けるためだ。米国・イスラエルがイランを先制攻撃して以降、日本船はホルムズ海峡を通ってペルシャ湾岸に並ぶ主要な原油積み出し港に入ることが難しくなった。ホルムズ海峡の外にあるオマーン湾についても、海上の安全情報を発信する多国籍情報機関が脅威レベルを「最高」に引き上げ、日本政府も注意喚起した。

（１）「アラビア半島西側の紅海も航行に危険が伴う。出入り口のバブ・エル・マンデブ海峡周辺では、２３年末からイエメンの親イラン武装勢力フーシが商船を相次ぎ攻撃し、日本船は通航を見合わせてきた。日本は原油の９５%を中東に頼る。平時、日本船は1隻で中東から日本までの海上交通路「オイルロード」を通って原油を運ぶ。ホルムズ危機後、石油元売りは危険が伴う中東からアジアまでの原油輸送を外国船に任せる一方、日本船は中間点で外国船から原油を受け取って安全なアジアから日本へのルートのみを航行するようになった」

ホルムズ危機後、日本の石油元売りは危険が伴う中東からアジアまでの原油輸送を外国船に任せている。一方、日本船は中間点で外国船から原油を受け取って安全なアジアから日本へのルートのみを航行する。被弾リスクを避けるためだ。

（２）「船舶情報サービス「マリントラフィック」を調べたところ、海運大国ギリシャやアジアの海運関連会社が中東とアジアを活発に往復していることが分かった。有事をむしろ商機ととらえ、多額の用船料の見返りに危険を冒してリスクがある中東とアジア間を航行し、利益を最大化しようとしている。彼らにとって収益性が見劣りする中東から日本への直航はうまみが少ないとみられる。「ものすごいボーナスがあれば行くという（海外の）船主がいる。一方、我々は安全が担保されるか、リスクを評価してからでないと配船できない」。国内海運会社幹部は日本船が中東の航行を避ける理由をこう語る。危険海域を避けたい石油元売りや国内海運会社など日本側と、海外の海運関連企業との思惑が一致した格好だ」

世界の海運界にも、「冒険野郎」はいるのだ。危険を顧みないで積み荷を運ぶ業者には、「千載一遇の機会」であろう。日本の海運界は、乗員の安全第一でリスクを冒せないのだ。

（３）「欧州調査会社ケプラーの船舶データを基に、２０２１年から２６年５月末までに産油国から日本に原油を運ぶ予定のタンカーの航路を分析した。２６年３月以降、海外から日本へ向かったタンカーは６８隻で、このうち１５隻がアジアの洋上で中東産原油を積み替えた。中米パナマから運んだ原油を韓国沖で受け取った1隻を合わせ、アジアの海域での船舶間積み替えは過去5年間の四半期平均と比べても9倍に上った。アジアで積み替えた中東産原油量は２４７０万バレルで、ホルムズ危機後に日本が調達した原油の2割強だ」

アジアで積み替えた中東産原油量は、２４７０万バレル。ホルムズ危機後に日本が調達した原油の2割強になる。洋上での積み替えは、もともと北朝鮮が「瀬取り」（違法）といわれる方式で行っていたものである。

（４）「洋上積み替えは、港湾設備の制約がある国や地域では珍しくはないが、日本の原油調達では例外的な手段だった。横に並んだ2隻の船がホースで原油を移す作業に2〜3日かかり、「取引にもよるが１０万ドル（約１５８０万円）の追加費用が生じる」（エネルギー大手幹部）ためだ。だが、ホルムズ危機で流れが変わった。中東情勢緊迫後に代替輸入が急増する米国産原油はアフリカ南端の喜望峰を経由すると、日本までの輸送日数が片道で５０〜５５日かかり、輸送費もかさむ。一方で中東からアジアの海域で原油を積み替えて日本へ運ぶ手法だと輸送日数は２５日程度と約半分で済む。3月にマレーシア沖から中東産原油を愛媛県の製油所に運んだ太陽石油の船木保宏執行役員は「洋上積み替えをしても、米国から運ぶよりはるかに安い」と話す」

洋上積み替えには、2〜3日かかり取引にもよるが、１０万ドルの追加手数料を払わなければならない。それでも、乗員には被弾リスクはないので安全である。

（５）「マラッカ海峡周辺には洋上積み替えを支援する業者も多く、ホルムズ海峡の正常化までは「原油を調達する方策の一つとして続く」と太陽石油の船木氏は見る。とはいえ、中東産原油の洋上積み替えは急場しのぎの調達策であることは変わらない。サウジアラビアやＵＡＥなど中東産油国はホルムズ海峡を経由しない迂回策を講じて原油を海外に輸出しているが、港やパイプラインなどの施設が軍事攻撃の対象になれば代替ルートも機能しなくなる恐れがある。すでに政府は米国のほか、ロシア極東の石油ガス開発事業「サハリン2」や中南米、中央アジア、アフリカなど中東以外の産油国からの調達増に乗り出しており、長期的な原油調達先の分散が欠かせない」

サウジアラビアやＵＡＥなど中東産油国は、ホルムズ海峡を経由しない迂回策を講じて原油の輸出策を講じている。日本の原油輸入では、いずれも１～２位の国である。日本の原油確保には、こうした産油国の努力の恩恵がある。